葬儀関連注意点
弔電の送り方
親戚や知人、お世話になった方の訃報に接した際、本来ならばすぐにでも駆けつけるべきところを、もしも距離が遠かったり、どうしてもスケジュールがつかずにお通夜、葬儀に参列できない場合には、少なくともその弔意だけでも伝えるべく弔電を手配して送るのが礼儀と言えるでしょう。
ただし幾つかの注意点もあります。まずは送り先の問題です。喪主の自宅に送ることも可能ですが、一般的には事前にお通夜、あるいは告別式の会場を確認した上で、お通夜の当日か告別式が執り行われる日の開式までに到着するように届けるのが筋と言えるでしょう。
その時間帯を過ぎてしまうと葬儀の打ち合わせの関係上、告別式にて紹介してもらえないケースもあり得ます。また出棺後に届いたりすると遺族が連絡を受けてそれらを取りに戻ったりと、逆に迷惑をかけてしまうことに成りかねません。
また、弔電を打ってそれでおしまいというだけでは社会人として配慮に欠けると思われても仕方ありません。もちろん故人との親交の深さにもよるでしょうが、もしも必要ならば、後日スケジュールが確保できてから改めてお参りに伺うとか、あるいは郵送にてお悔やみ状と共に弔慰金をお送りするなどの対応が不可欠な場合もあるでしょう。
弔電の送り方
あなたの大切な人、お世話になった人が亡くなったという訃報を聞いたけれどすぐにかけつけられないというときがあると思います。そんな時に、故人、喪主、そしてその家族にいち早くお悔やみの気持ち、そして感謝の気持ちを伝える手段として役立つのが弔電です。弔電は、一般的に葬儀・葬式に参列できない際に送ります。もちろん、法事や通夜に送ることもあります。
弔電の送り方はマナーでもあります。弔電を送る際にはそのマナーを守って送ると、弔電の内容だけでなく、送り方からもお悔やみの気持ち、真心が表れます。弔電を送るタイミングは、葬儀の前日までです。葬儀の前日までに故人の自宅か葬儀会場に届くように手配することが一般的なマナーです。遅くとも、告別式が始まる3時間までには届くように手配するようにしましょう。また、宛名は基本的に喪主にします。喪主の名前が分からないときは「故○○様遺族様」とするのがよいでしょう。弔電は故人宛、つまり亡くなった人に送るものではありません。ですから、宛名には気をつけましょう。もちろん、弔電の中で故人にお世話になったことや、故人へのメッセージを書くことは可能です。しかし、宛名としては故人ではなく喪主になります。
インターネット電報のVERYCARDでは弔電に相応しい文例集や、電報が多く取り揃っています。また、弔電は法人で送ることが一般的に多いので、法人起業向けの電報サービスも独自に行っています。法人で弔電を送るなら、VERYCARDで法人登録をすることをオススメします。法人登録を行えば、普通の場合、平均2500円かかるサービスを全国一律1040円でできます。そのため、大幅なコスト削減を実現することが可能です。安くなるだけではなく、差出人名登録可能で、一括申込みも可能です。
ぜひ、法人で弔電を送るならVERYCARDで会員登録をすることがオススメです。詳しくはVERYCARDのホームページをご覧ください。